東大附属病院、インターネット会議システムを導入

東京大学医学部附属病院（以下東大付属病院）はあまりにも有名ですね。
東大付属病院では、胃カメラが開発された地だそうです。

その東大付属病院で、他病院と連携するインターネット会議システムを導入したとのこと。

詳細は続きから。
　

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• 東京大学附属病院、他病院と連携するインターネット会議システムを稼働 - ITpro

全国の国立大学付属病院の院長で構成する国立大学附属病院長会議は2008年6月25日、インターネット会議システム「国立大学病院インターネット会議システム（UMICS）」を16日に本稼働したと発表した。

東京大学附属病院に導入し運用を開始。インターネット回線を利用したテレビ会議システムで他の病院や医療関係施設と連携し、会議や講演、研修に活用する方針だ。
関連拠点と連携することで、会議や講演に出席するための出張時間や経費の削減効果を狙う。今後は、ほかの大学病院や一般病院、民間機関などに導入を促し連携先を広げる方針だ。

他の病院と連携できるシステムとは驚きました。
医療設備も大切ですが、医者と医者との連携を図ることも重要だと思います。
特に他の病院とでは、なかなか連携が図れないものだそうです。
その点をうまくカバーし、さらに研修を行い医療技術のレベルをあげるインターネット会議、凄すぎる。

医者の数が少なくなっている・・・というニュースはなんども聞いたことがあります。
また、医学部の定員を増加させるよう政府が呼び掛けていることも話題になりました。

• 東京新聞:スコープ　医学部定員　増加方針　医療崩壊歯止めへ転換:今日の読み物(スコープなど)(TOKYO Web)

政府は十七日、医師不足による医療崩壊を食い止めるため、大学医学部の定員削減を定めた一九九七年の閣議決定を撤回し、医師増員に政策転換することを決めた。
ただ、医師養成は時間がかかり、即効薬にはならない。当面は地方への医師派遣制度の拡充など、地域医療を守る対策が急がれる。　（後藤孝好）

　舛添要一厚生労働相は記者会見で「医師数は十分で、偏在が問題、と言ってきたが現実はそうではない。
週八十−九十時間の医師の勤務を普通の労働時間に戻すだけで、勤務医は倍必要だ」と指摘。厚労省が医師数の抑制を続けてきた政策の誤りを認めた。

（中略）

　ただ、医学部の定員を増やしても、一人前の医師になるには研修を含めて約十年が必要とも指摘される。
直面する医師不足に対しては即効性はないが、厚労省幹部は「医療の充実に向けて大きく政策転換するという象徴的な意味がある」と述べる。

　政府は、医師養成増を急ぎながら、地方への医師派遣の強化や、出産・育児で休職する女性医師の復職支援、医師の負担軽減のための診断書作成などを補助する事務員の活用−などの政策を進め、医療崩壊に歯止めをかける方針だ。

医師不足の解消には相当な時間がかかる模様…。政府にはもっと早く気付いてほしかったです。


こうやって医学部について専門的に調べてみると、やっぱり理科3類を目指す人たちってすごいなぁ…。
是非とも、日本の医療の未来を支えてほしいです。

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